会社にバレないで副業をやることは可能？

「りえむの副業部屋」運営者のりえむです。

本日は

「会社で副業は禁止されているけど副業をやりたい」

「バレずに副業する方法はあるのか？」

「税金関係はどうなるんだろう？」

「バレた時のリスクはどうなのか？」

というあなたに、副業していることがバレない方法、そして税金の仕組みなどお話ししたいと思います。

副業がバレる2つのパターンとは？

そもそも副業が、 同僚もしくは会社にバレる時というのはどのような時なのでしょうか？

まずはここからお話ししたいと思いますが、これは大まかにいうと２つあります。 

以下は 私の身の回りで本当に起こったことです。

ありえない事ではありませんので、参考に見てください。

バイト先に上司が現れた！！

これは実際に私の周りで起きたエピソードです。

友人の話なのですが、スポーツジムでインストラクターのバイトをしていたところ、体験入会の中に見覚えのある顔（上司）を発見！視線を感じながらもインストラクターを熱演。

バレずに終了したと思っていたが、後日上司に呼び出され厳重注意されたという笑い話のような笑えない話もありました。

もうひとつは、仲の良い同僚と副業について話をしているところを別の同僚に聞かれてしまい、あっという間に噂が広まり、人事部から呼び出され、事情聴取の末バレてしまったということもあります。

私が勤務している会社は、基本的に副業は禁止されていません。

ただし、業務に支障の出ない範囲でのみ可能とされており、基本的にバレると厳重注意され、辞めさせられるケースが多いです。

他にもこんなパターンがあります。

ふるさと納税の返礼品について会社で話題となった際に、やたらと詳しい同僚がいました。

「すごいねー！どこがオススメかな？いつから始めてるの？」

など、周囲からおだてられ、いろいろと話をしていくうちに、

「ふるさと納税は5年前からやってますよ！」

「お金に関してはいろいろやってます。実は副業も。」

えっ、、！？　そこまで言っちゃうの？

と打ち明けられた友人は驚いたそうですが、その話を聞いていた同僚は他にもたくさんいて、そこから話が広まっていったという話です。

まあ、今回のケースは本人が暴露してしまったのですが（笑）。

周囲には聞こえないように話をしていても、中には聞き耳を立てている人もいます。

なので、副業禁止の会社では同僚にうっかり話をしないなど注意が必要です。

税金から会社にバレてしまった。

そしてもう一つは、税金の通知で会社にバレるというケースです。

あなたが会社員の場合、給与明細で「所得税」と「住民税」が天引きされていると思います。

「所得税」は、あなたの1年間の所得に対して 国に納める税金です。

所得額が大きいほど税金額も大きいです。

「住民税」は、あなたの1年間の所得に対して現在お住まいの 市町村に納める税金です。

図の通り、③で副業による収入が多いと、住民税の請求金額も多くなるため、「おかしいな。もしかして副業しているんじゃないか」と怪しまれ、、、

会社に副業がバレてしまうわけです。

でも大丈夫！バレない方法があります。

住民税は給与から天引きされる特別徴収と自分自身で納付する普通徴収があります。

副業で稼いだ分の住民税だけを普通徴収にすることでバレずに済みます。

ただし、多くの自治体（市町村）では特別徴収を推しているので、一度あなたの住んでいる市町村の住民税担当窓口に確認してみてください。

会社に内緒（バレずに）で副業をすることは法律違反？

かつて日本企業の規則では副業が禁止とされていましたが、時代とともに「副業等を原則認める規定」に改められています。

民間企業において従業員の副業を制限する法律はありません。

しかし、いまだに副業を禁止する規則が残り続ける企業もあります。

なので、副業を希望する場合は、以下の確認と選択が必要となります。

しかし、「法律で禁止されていないかからOK」というわけではありません。

副業についての判断は企業に委ねられていることを忘れないでください。

まとめ

今回は会社にバレないように副業をする方法はあるのか、ということについて取り上げてみましたがいかがだったでしょうか。

もし副業を禁止している会社に勤めている場合は、無理に副業をすることはオススメではないように思います。

あなたがどうしても副業をして今よりも収入を増やしたいとお考えなら、まずは会社に相談してみてはどうでしょうか。

もし難しいのであれば、副業を推奨している会社に転職するなど、環境を変えることをおすすめします。

ただ、１番危険なのは何も調べずに手の出しやすいアルバイトなどをしてしまうことです。

禁止されている会社で、もし見つかってしまった場合、あなたが思っている以上のリスク（最悪は懲戒免職）があるかもしれませんので、いろいろ考えたり、規則を確認するなど無理のない範囲で取り組んでください。

最後まで読んで頂きありがとうございました。